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各国大使館が東京から避難しだしています。
さらにカナダ大使館のように日本そのものから、その機能を撤退させる大使館が出て来ています。
現在の深刻な福島第一原発の影響を懸念しての日本からの脱出のようですが、特に日本人の長期滞在ビザ申請の多いカナダなどの国は、日本人そのものにビザを出したくないという方針が明らかになってきています。
そんな事はない、赤坂のカナダ大使館はそのままだ。
デマだデマだとの工作員達は必死にネットで煽っていますが、なにも建物をそっくり移転したという事ではありません。
あくまで領事機能移転という事でしょうが、何らかの理由がなければ平常時では考えられない事であるのは確かであるのですから、その理由は福島原発ではないかと思うのが普通の感覚からしたら当然ではないでしょうか。
今後カナダなどへのビザ申請は、日本以外の第三国で申請しなくてはならないという事態に成って来ていますが、心配した通りの事が進行しています。
欧州の中でもドイツ、スイスはいち早くその機能を関西へ移転させていますが、オーストラリア、カナダなど１０カ国以上がすでに東京から機能を移転させています。
今後急速にこの動きは強まるものと思われます。
そして、私が疑問に思っていた福島第一原発の深刻な状態を米国がなぜ放置しているのかが段々明らかになって来ました。
放置しているのではないのです。
やはりそれはかなり深刻な状態であり、世界や米国を守るためには放置せざるを得ないと言った方が良いのかもしれません。
地下にメルトスルーしている核燃料も、汚染された冷却水を太平洋に垂れ流しているのもそうするしか手がないという事なのです。
下手に冷却汚染水垂れ流しや、メルトスルーに対処してしまうと、空気中に拡散してしまう事になり、今後さらに現在放出された核種の１０倍以上の量が放出されるとされている放射性物質が気流に乗り世界に拡散するのだけは阻止したいという事であるようなのです。
日本の地下と地下水や太平洋が汚染される事になったとしても、魚類を主食にしているわけではない米国にとっては、ジェット気流に放射性物質が乗せられて飛散してくるよりも、まだましだという訳です。
日本は地下水と海との両方の水を際限なく汚染させられるわけですが、自業自得と言わざるを得ない状態であるのです。
今後福島第一原発から流出するとされている放射性物質は、すでに放出されたチェルノブイリに匹敵する量のさらに１０倍以上の量だとされており、それは日本だけではなく人類に取って深刻な量であるのは、何度もいっている通りであるわけです。
おそらく日本政府はG２０などで、福島問題を出来る限り日本領土内で食い止める様に要請、いや命令されているものと思われます。
先の大戦の終盤で、日本の権力者層に連なる人間だけが早々と東京を避難し、取り残された住民は、ある日突然の米軍機の焼夷弾による無差別爆撃に焼き尽くされました。
そして広島、長崎は明らかな国際法違反である、一般市民に対する「核」による殺戮が平然と行われたのです。
それも当時の米大統領ルーズベルトによる、「戦争を早期に停止させるには仕方なかった。
これにより何十万の米兵の命が救われたのだ」などというのは詭弁であり、核爆弾という人類の未来を破壊し尽くす恐れの強い新型兵器の実験に、日本国民が実験台に使われたのは米国の機密文書などの公開により明らかになって来ています。
そして今また、日本国民は原発事故からの放射能汚染という悪魔の実験台にされつつあるのではないかと危惧するものですが、そのような悪夢が、また何も知らされていない国民に襲いかかりつつあるのではないでしょうか。
そしてあろう事か、ロンドン五輪に於いての選手入場行進に於いて、日本選手団が途中退場させられるという事態が起きました。
日本のマスゴミはもちろん、まったく取り上げていませんが、映像を視る限り明らかに日本選手団だけを場外へ退場させるように係員がバリケートのように立ちはだかり場外へ誘導しています。
そして旗手の吉田選手だけが行進させられ、定位置へ着くと同時に吉田選手も退場させられています。
そして開会式の会場には日本人選手は一人もいなくなったのです。
IOC（オリンピック委員会）は動揺を隠せず、ただの誘導ミスであるとのコメントを出していますが、
子供だましのコメントであるのは見え見えです。
明らかに五輪を統括している組織的な意思がなければ出来ない妨害行動であり、日本選手団の入場阻止を狙ったものであるのは間違いないのではないでしょうか。
なぜ？
というような思考停止状態から日本国民は本当にもう覚醒しなくてはなりません。
何度もいうように、それ程福島第一原発は深刻であるという事と、さらなる原発事故を起こしかねない原発再開という暴挙を推進している日本政府と官財利権構造に対する批判と、そしてそれを容認している日本国民に対しての抗議であると真摯に受け止めなくてはならないのではないでしょうか。
残された時間は本当に少ないと言わざるを得ません。
各国大使館が東京から避難しだしています。
さらにカナダ大使館のように日本そのものから、その機能を撤退させる大使館が出て来ています。
現在の深刻な福島第一原発の影響を懸念しての日本からの脱出のようですが、特に日本人の長期滞在ビザ申請の多いカナダなどの国は、日本人そのものにビザを出したくないという方針が明らかになってきています。
そんな事はない、赤坂のカナダ大使館はそのままだ。
デマだデマだとの工作員達は必死にネットで煽っていますが、なにも建物をそっくり移転したという事ではありません。
あくまで領事機能移転という事でしょうが、何らかの理由がなければ平常時では考えられない事であるのは確かであるのですから、その理由は福島原発ではないかと思うのが普通の感覚からしたら当然ではないでしょうか。
今後カナダなどへのビザ申請は、日本以外の第三国で申請しなくてはならないという事態に成って来ていますが、心配した通りの事が進行しています。
欧州の中でもドイツ、スイスはいち早くその機能を関西へ移転させていますが、オーストラリア、カナダなど１０カ国以上がすでに東京から機能を移転させています。
今後急速にこの動きは強まるものと思われます。
そして、私が疑問に思っていた福島第一原発の深刻な状態を米国がなぜ放置しているのかが段々明らかになって来ました。
放置しているのではないのです。
やはりそれはかなり深刻な状態であり、世界や米国を守るためには放置せざるを得ないと言った方が良いのかもしれません。
地下にメルトスルーしている核燃料も、汚染された冷却水を太平洋に垂れ流しているのもそうするしか手がないという事なのです。
下手に冷却汚染水垂れ流しや、メルトスルーに対処してしまうと、空気中に拡散してしまう事になり、今後さらに現在放出された核種の１０倍以上の量が放出されるとされている放射性物質が気流に乗り世界に拡散するのだけは阻止したいという事であるようなのです。
日本の地下と地下水や太平洋が汚染される事になったとしても、魚類を主食にしているわけではない米国にとっては、ジェット気流に放射性物質が乗せられて飛散してくるよりも、まだましだという訳です。
日本は地下水と海との両方の水を際限なく汚染させられるわけですが、自業自得と言わざるを得ない状態であるのです。
今後福島第一原発から流出するとされている放射性物質は、すでに放出されたチェルノブイリに匹敵する量のさらに１０倍以上の量だとされており、それは日本だけではなく人類に取って深刻な量であるのは、何度もいっている通りであるわけです。
おそらく日本政府はG２０などで、福島問題を出来る限り日本領土内で食い止める様に要請、いや命令されているものと思われます。
先の大戦の終盤で、日本の権力者層に連なる人間だけが早々と東京を避難し、取り残された住民は、ある日突然の米軍機の焼夷弾による無差別爆撃に焼き尽くされました。
そして広島、長崎は明らかな国際法違反である、一般市民に対する「核」による殺戮が平然と行われたのです。
それも当時の米大統領ルーズベルトによる、「戦争を早期に停止させるには仕方なかった。
これにより何十万の米兵の命が救われたのだ」などというのは詭弁であり、核爆弾という人類の未来を破壊し尽くす恐れの強い新型兵器の実験に、日本国民が実験台に使われたのは米国の機密文書などの公開により明らかになって来ています。
そして今また、日本国民は原発事故からの放射能汚染という悪魔の実験台にされつつあるのではないかと危惧するものですが、そのような悪夢が、また何も知らされていない国民に襲いかかりつつあるのではないでしょうか。
そしてあろう事か、ロンドン五輪に於いての選手入場行進に於いて、日本選手団が途中退場させられるという事態が起きました。
日本のマスゴミはもちろん、まったく取り上げていませんが、映像を視る限り明らかに日本選手団だけを場外へ退場させるように係員がバリケートのように立ちはだかり場外へ誘導しています。
そして旗手の吉田選手だけが行進させられ、定位置へ着くと同時に吉田選手も退場させられています。
そして開会式の会場には日本人選手は一人もいなくなったのです。
IOC（オリンピック委員会）は動揺を隠せず、ただの誘導ミスであるとのコメントを出していますが、
子供だましのコメントであるのは見え見えです。
明らかに五輪を統括している組織的な意思がなければ出来ない妨害行動であり、日本選手団の入場阻止を狙ったものであるのは間違いないのではないでしょうか。
なぜ？
というような思考停止状態から日本国民は本当にもう覚醒しなくてはなりません。
何度もいうように、それ程福島第一原発は深刻であるという事と、さらなる原発事故を起こしかねない原発再開という暴挙を推進している日本政府と官財利権構造に対する批判と、そしてそれを容認している日本国民に対しての抗議であると真摯に受け止めなくてはならないのではないでしょうか。
残された時間は本当に少ないと言わざるを得ません。