世界を深刻な不況に陥れた1973年の石油危機後…
毎日新聞2026/6/8 東京朝刊有料記事618文字
キッシンジャー元米国務長官＝首相官邸で2007年3月30日、藤井太郎撮影
ジスカールデスタン元フランス大統領＝福原直樹撮影
世界を深刻な不況に陥れた1973年の石油危機後、石油の融通や省エネで各国が連携する国際エネルギー機関（IEA）が設立された。提唱したのは当時のキッシンジャー米国務長官だ。「全ての国が協力しなければ、30年代に世界秩序が崩壊したのと同じ悪循環に追い込まれる」と警鐘を鳴らした▲世界恐慌に襲われた30年代は各国が自国産業を守ろうと高関税を発動し、対立が激化して第二次大戦に突入した。力の均衡を重視する現実主義外交を展開したキッシンジャーだが、悲劇は繰り返したくなかったのだろう▲こうした思いは各国に共通していた。石油危機克服で結束するため、日米欧の主要国は75年に初の首脳会議（サミット）を開催した。呼びかけたフランスのジスカールデスタン大統領には世界を破滅に導いてはならないとの信念があったという（嶌信彦著「首脳外交」）▲主要7カ国（G7）サミットが来週フランスで開かれる。石油危機の再来とも言われる事態に直面しているが、協調とは程遠い。自国第一主義のトランプ米大統領が軽視しているためだ▲米メディアによると、出席する目的の一つは米国製人工知能（AI）の更なる活用を促すことという。イラン攻撃や高関税で世界を混乱させたのに、なお自国の利益しか考えていないとすれば身勝手極まりない▲75年のサミットは高関税のような「他国の犠牲で自国の問題解決を図る措置」に反対し、悪循環を阻止した。内向きにならず世界全体の利益を目指すのが主要国の責務だ。
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